●保険に入ろうと思ったきっかけ

このサイトをご覧いただき、ありがとうございます。

簡単に自己紹介をさせていただきたいと思います。

私は都内に住む30代の女性で、去年第一子を出産し、現在は育児休暇中です。

以前から「結婚したら保険くらい入っておきなさい」と母親に言われており、リサーチだけでもしてみようととりあえず有名な保険会社のHPを手当たり次第に調べることにしたのですが、生命保険ひとつ取ってもたくさん種類があり、複雑で、自分にどの保険が向いているかなどはよく分かりませんでした。

いくつかの会社に問い合わせて比較してみようかな、とも考えたのですが、新卒時代、ある保険会社に就職した友達から保険に入ってくれというしつこい営業をされたあげく疎遠になってしまった苦い思い出をふと思い出し、保険会社に自分から問い合わせをするのを躊躇してしまいました。

●このサイトを作ったきっかけ

そんな時、保険の無料相談サービスというものがあると知りました。

色々な会社の保険を比較検討できる無料相談サービスなら、営業に嫌な思いをしなくてすむ！と思ったのですが、保険の無料相談サービスを行っている業者自体たくさん存在したため、まずはその業者選びをする必要があり、いくつかの業者に問い合わせた上、比較検討するために各社の特徴をまとめました。

ちょうどその頃婚約した友達がおり、「保険に入るんだったら無料相談サービスがおすすめだよ」という話をしたところ、それを聞いた別の友達からも「私にも教えて」という連絡が入り、「自分がまとめた情報をいろんな人に見てもらったら喜んでもらえるかも」と感じました。

そして色々と考えた結果、私はこのサイトを作成するに至りました。

私のように保険の加入や見直しを考えている方の目に止まり、少しでもお役に立てれば嬉しいです。

ランキング作成にあたって

さて、今回私がランキング1位にさせていただいたのは、「保険ランドリー」です。

生命保険、医療保険、所得補償保険など、様々な種類の保険を全て一括で相談する事が出来るところが、はじめて保険に加入する私にとってはとてもありがたかったです。

ライフステージに合った保険プランを提案してくれるので、今後保険の見直しをしたいと思ったときもまた利用したいと思える業者さんでした。

さらに、「保険ランドリー」のFPさんは保険だけでなく、住宅ローンや教育資金、年金・資産運用、税金・相続などにも精通する「家計のプロ」揃いなんですよね。

保険相談をきっかけに担当者と仲良くなって、その後の家計やお金の相談相手になってもらっている相談者の方もいるという情報もあり、ウチも是非お願いしたいなあと考えています。

保険無料相談サービス業者一覧

さて、本サイトではおすすめの保険無料相談サービスを比較ランキングにて紹介しましたが、情報を簡潔にまとめて一覧にしてみたので、おさらいしてみましょう。

それぞれ人気の保険無料相談サービスで、FPの質の向上にも力を入れている業者ばかりなので、特徴などをしっかり把握して存分に検討してみてください。

各保険無料相談サービスの詳細情報をもっと知りたい方は、本サイトのそれぞれの詳細ページや公式サイトもチェックしてみてくださいね。

私のおすすめを厳選したので、どれも魅力的だと思うのですがいかがでしょうか。

一覧にすると細かい違いなどが見やすくなり、より比較しやすいかと思います。

やはり注目すべきは取り扱う保険会社の数やそれぞれの特徴といったところでしょう。

また、おすすめの保険無料相談サービスとして、FPの質の高さは大前提ですが、その実績やサービスにも違いが見えるので、自分の希望や理想にあった保険無料相談サービスを選び、最適な保険を見つけていただければと思います。

そもそも保険の無料相談サービスって？

保険の無料相談サービスとは、FP（ファイナンシャルプランナー）が相談者のライフスタイルや家計の状況などを鑑みて、複数の保険会社から最適な保険を紹介してくれるサービスです。

■FPとは？

FPとは、相談者の夢や目標を叶えるために、相談者のライフスタイルや価値観、経済状況を踏まえながら資産設計を行い、さまざまなアドバイスをする専門家です。

保険のほかにも、あらゆる税制や不動産、住宅ローン、教育資金、年金制度など家計に関する幅広い知識を有しています。

国家資格であるファイナンシャル・プランニング技能士（1～3級）のほか、日本FP協会が認定する民間資格のAFP、CFPがあり、一般的に実務に生かせるとみなされるのは2級FP技能士以上と言われます。

保険無料相談の善し悪しは、FPの善し悪しで決まると言っても過言ではありません。相性の合うFPを見つけることが大切です。

保険の知識がないからと言ってたまたま担当になったFPに言われるままに契約するのではなく、なるべく複数の相談窓口を利用し、よく比較検討するようにしましょう。

■無料相談サービスを利用するメリットは？

まず、FPに個人的に依頼しようとした場合、相談料は1時間あたり5,000円～2万円が相場となっています。

何回か繰り返し相談に乗ってもらったり、複数のFPに相談したりする場合、かなりの費用が必要になってしまいます。
それが一切無料で相談できるため、お得です。

また、特定の保険会社にのみ相談する場合、その会社の保険しか紹介してもらえず、自分の希望する保障が入っていなかったり、コスパが悪かったりしてしまうこともあります。

しかし無料相談サービスであれば中立の立場なので、相談者にとって最適な保険を紹介してくれます。

保険会社によっても得意とする保険が違ったりするので、たとえば生命保険はA社・医療保険はB社・所得保障保険はC社というように、色々な会社の保険をうまく組み合わせることで、新規加入の場合は費用を安く抑えられたり、見直しの場合は毎月の保険料を削減したりすることができるのです。

どうして無料なの？

もしかすると、無料で相談ができるというのは怪しいと思う方もいるかもしれませんね。それでは、保険の無料相談ができる仕組みについてご説明します。

■提携している保険会社から手数料がもらえる

なぜ無料で相談ができるのかというと、相談者が提携している保険会社の保険を契約した際に、その保険会社から手数料をもらうことができるからです。

相談をしている会社自体が提携している保険会社の代理店になっており、保険会社の代わりに契約を成立してくれたということで手数料がもらえます。

無料相談をする会社はその手数料で経営を成り立たせているので、利用者に対して無料で相談に応じることができるわけです。

無料で相談をすることは決して怪しいものではありませんので、保険についての悩みがあったり、気になる商品があったりするならば、積極的に立ち寄ってみてください。

なお、提携している会社は1社だけということはまずありません。1社専属であれば、他社のいい商品を取り扱えなくなりますので、大抵の場合は複数社の商品を扱っています。

商品は1社が全ての意味で優秀なのかというとそういうわけでもなく、相談者のライフプランによっては別の商品のほうが良かったりしますので、あらゆる相談者のニーズに応えるために複数社の商品を扱い、成約した時に保険会社から手数料をもらえるようにしています。

■無料で保険相談をすることができる

無料相談で取り扱っている保険はさまざまあり、相談者にとってはどういうものか分かりにくいです。分かりにくいからこそ相談というニーズが存在するわけです。

相談に対しての敷居の低さを狙って、無料相談を実施しているという側面もあります。

相談者が行きやすい場所に相談窓口があるというのは、ついでに寄ってもらうということを狙っています。無料であれば一回相談してみようという気持ちにもなりますので、気軽に行けるということもあるでしょう。

保険に加入するきっかけとして、友人からの付き合いであったり、会社に保険外交員が来たりというものがあります。その時に、きちんと保険商品について説明を受けたのかというとそういうわけでも無かったりします。

最近ではとても行きやすい無料相談ができる窓口が次々にできたことをきっかけとして、保険の見直しがしたいというニーズが広がってきています。

無料相談ができるということによって、見直しをするハードルが劇的に下がっています。

■無料相談にきちんとしたFPが答えてくれる

無料での相談であれば、真剣に応えてくれないのではないかと思いがちです。

しかし、相談にはファイナンシャルプランナー(FP)と呼ばれる専門家がきちんと対応してくれますので、保険商品に対する知識の裏付けがあり、信頼性を持って対応することができます。

有料相談のほうが実入りがいいからそちらを優先しがちなところがありますが、無料でもせっかくアクセスしてくれたわけですので、なおざりにするということは一切ありませんので心配は無用です。

FPはあらゆる保険の知識を持っていますので、相談者のライフプランを踏まえたうえで適切な商品を提案することができます。

FPは商品のことを知ったうえで提案しますが、相談者はなかなか商品のことについてあまりよく知りません。

もしかすると特定の商品に対して誘導するかもしれないので、その時に相談者は無料だからこういうものだという認識ではなく、FPに対して分かりやすく説明してもらえるように要求するべきでしょう。

無料であっても、契約を結んでくれれば目的を果たしたことになりますので、相談者に分かりやすく説明するのは当たり前です。

■無料相談したからと言って必ず契約を結ぶ必要はない

先述したとおり、お客様が無料相談をした時に提携している保険会社の商品を契約することによって、無料という仕組みが作られています。

手数料が支払われますので、それを元手として経営が成り立っているというわけです。

契約を結んでもらえなかったならば、相談したFPの人件費だけがかかることになります。この状態がずっと続くのであれば、明らかに損しているように見えます。

しかし、相談の結果契約を結んでもらえる人もたくさんいます。契約をたくさん結んでもらえればそれだけ手数料が入っていくという仕組みですので、契約を結ばない人がいても別に気になりません。

契約の機会は一生で一回限りではありませんので、今度別の機会に検討する際にここで無料相談ができるということを知る機会になっただけでも大きいです。

相談者は相談したからと言って、必ず契約を結ばなければいけないということはありません。本当にその商品が必要というのであれば契約を結べばいいだけです。

無理やり契約を結ばせようとしても、解約されたら意味がないので、本当に必要かどうかで選んでもらうといいでしょう。

■無料相談だからこそしつこい勧誘はあるのか？

無料で相談をするということは、契約を結ばなければ手数料が入ってきませんので、それを獲得するためにしつこい勧誘があるのではないかと思っている人は多いかもしれません。

そういう勧めをして契約者を増やすのが、経営を安定的に成り立たせるために必要だと考えても無理はありません。

しかし、実際に無料相談を受けた時にしつこく勧められたという例は圧倒的に少ないはずです。どこの相談窓口でも、そういうことをしたというだけでマイナスになるからです。

マイナスの評判がある相談窓口は次第に誰も来てくれなくなる可能性がありますので、そこまでして変なことをしません。

無料相談ができる相談窓口では無理やり勧めると、却ってペナルティが課せられることがあるくらいです。

相談者が後に電話やメールで相談窓口に連絡して、無理やり勧誘させられたという旨を伝えれば、次からは別のFPが相談に乗る形になります。

つまり、しつこく勧めてきたFPを相談者から排除することが可能であり、しつこい勧誘ができないような仕組みづくりをしているのです。

■複数の店舗で無料相談を受けるべき

無料相談が可能な相談窓口はショッピングモールなどにたくさん存在します。そういうところがたくさんあるということはそれだけニーズがあるという表れです。

ただ、相談窓口はあらゆる保険会社の代理店に過ぎませんので、取り扱っている商品が違う可能性があります。

取り扱っている商品が違えばもしかすると提案される商品が違うこともあります。

自分たちにとっていい商品であるのかどうかというのは1つのところに行って相談するだけでは分からないでしょう。だからこそ、複数の相談窓口に行って相談をしてみるべきです。

同じようなことを相談しても、それぞれのFPごとに違う商品を提案されることがあります。それは、扱っている商品の違いやFPの知識などによって異なるからです。

複数のところに相談しに行ったとしても、無料で相談できるところはいずれも無料です。何回行ったとしても無料で行えますので、納得するまで何度でもあらゆるところで相談した方がいいでしょう。

いろいろと相談窓口にいった結果、最終的には自分たちのライフプランによって決めればいいのですから。

面談の流れは？

まず各保険無料相談サービス業者のHP（または電話）から申し込みをします。

その内容をもとに最適なFPを紹介してもらい、日程調整をした上で、実際に会って面談をします。

面談場所については、店舗まで出向く場合もありますが、FPに自宅や職場に来てもらえる場合もあります。

自宅や職場がどうしても難しい場合には近隣のカフェなどでの相談も可能な業者もあります。
育児や介護などで家を空けられなかったり、遠出ができないという方にとってはありがたいですよね。

■面談ではどんなことを聞かれる？

必要な保障や最適な保険は、年齢・性別・職業・世帯年収・家族構成・病歴などをもとに判断していきますので、最低でもこれらの情報は明らかにする必要があります。

これらの情報は予約の際にあらかじめ伝えておくことがほとんどです。

なぜなら、相談者の状況次第では、そもそも保険に加入すること自体が難しいとみなされ、無料相談のサービスを受けることができない場合があるからです。

実際に相談を受ける際には、あらかじめ何を相談したいのか（現在支払っている保険料が高いと感じる、加入している保険の保障内容が適切かどうか不安、など）を考えておくとよいでしょう。

すでに何か加入している保険がある場合には、内容の分かる資料を用意しておきましょう。

また、給与明細やローンの残高が分かる書類なども用意しておくとスムーズです。

保険に関する知識が全くない人でも、プロが分かりやすく説明してくれるので、遠慮せずに気になることは何でも質問しましょう。

私たち夫婦が加入を考えている保険

私たち夫婦は、生命保険と医療保険、それと所得補償保険に加入したいと考えています。

それぞれの保険について、簡単にご説明します。

■生命保険

生命保険とは主に死亡に対しての保険で、もしも世帯主が亡くなった時に、残された子どもや配偶者の生活費をカバーするためのものです。

生命保険には大きく分けて定期保険と終身保険があります。

定期保険は安い保険料ですみますが保障期間が限定されており、貯蓄性のないいわゆる「掛け捨て型」です。

終身保険は保険料は高いですが保障期間が一生涯続き、貯蓄性もあります。

■医療保険

医療保険は、社会保険や国民健康保険ではカバーしきれない費用負担（保険適用外となる医薬品や医療器具、先進医療など）に備えるための保険です。

医療保険の多くは「主契約プラス特約」という形になっており、ベースの主契約に加えて、それぞれ必要だと感じる保障を特約で付加するというのが一般的です。

通院特約や先進医療特約、女性疾病特約などがあります。

■所得補償保険（就業不能保険）

ケガや病気で働けなくなると、収入が減り、生活が圧迫されます。

医療保険で医療費はカバーできても生活費まではカバーできない場合もあり、そのような場合に備える保険です。

もし就業不能となった場合、月々どのくらいの保険金があれば最低限生活できるか（家賃や住宅ローン、光熱費、通信費、税金など）を試算しておくといいでしょう。

子どもに必要な保険は？

私は結婚のタイミングで保険への加入を考え始めましたが、具体的に動き出したのは子どもが生まれてからでした。

そこで、子どもにもなにか保険に入らせてあげておいたほうがよいのだろうか、と考えました。

■学資保険

子どものための保険と聞いてまず考えるのは学資保険ではないでしょうか。

幼稚園から大学まですべて公立に進学した場合でもおよそ1300万円、私立に進学した場合だとおよそ2800万円かかると言われています。

学資保険は貯蓄性もありますし、万が一親が死亡した場合は保険料が免除される上に保障は継続され、学資金を受け取ることができるのが大きな魅力です。

親の年齢が高いほど保険料が高くなるので、なるべく早めに加入するのがおすすめです。

■医療保険

医療保険に関してですが、子どもは大人よりも医療費が安くすむ傾向にありますし、入院する確率も大人に比べるとかなり低いようです。

また、学資保険に医療保障が付いている商品もあります。

そのため、加入の必要性は低いといえます。

■生命保険

子どもは収入がないためその保障は必要ありません。

また、死亡した際に葬儀費用はかかりますが、生きていた場合にかかったであろう養育・教育資金をそれに回せばよいため、生命保険に保険料をかけるくらいならば、子どものために貯蓄したり、養育・教育資費に回したりするほうが賢明です。

 

 

保険を見直すタイミングは？

私たち夫婦は二人ともまだ保険に入っていなかったため、新しく加入する保険について検討していますが、既に加入している保険の見直しを目的に無料相談サービスを利用する方もたくさんいらっしゃるそうです。

保険の見直しが必要になるのはどんなときなのでしょうか。

■ライフステージの変化

まず、結婚前や出産前に既に保険に加入している方は、結婚や出産のタイミングで保険を見直してみるのが良いでしょう。

現在加入している保険（生命保険や医療保険が多いと思います）の保障内容をより手厚くしたり、新しく保障を付加するというのが一般的です。

次に、マイホームを購入するタイミングです。

ほとんどの方は住宅ローンを組むことになると思いますが、その際「団体信用生命保険」に加入することになります。

この保険は、契約者が万が一死亡した場合に、以降のローンの支払いを免除するというものです。

生命保険の保障の中で重複している部分を削ることで、保険料を減額することができます。

次に、子どもが独立したタイミングです。

それまでは万が一の場合に子どもに負担をかけないために手厚い保障にしていたという方も、子どもが経済的に独立したあとは、夫婦二人分の保障があれば充分ですので、保障を最低限のものに見直すことで、保険料を削減することができます。

また、医療保険やがん保険など、健康状態によって保険料や保障内容が左右されるものに関しては、できるだけ早めに加入しておくようにしましょう。

子どもが独立すると、次に心配になるのは老後資金です。

年金だけでは充分な老後資金の確保が難しいと思われる場合には、積み立て機能を持った保険を考えたほうが良いでしょう。

■その他

さらに、ライフステージの変化だけではなく、保険料の負担が重いと感じたときや、保険が満期や更新を迎えたときも、見直しのタイミングです。

また、独身の方や子どもを持たない夫婦の方はここで述べた例には当てはまりませんし、既婚で子どものいらっしゃる方も、各家庭の経済状況などによって必要な保障が違うこともあります。

自分たちの家庭にはどんな保険が必要なのか、または必要ないのか、という具体的なことは、ぜひ保険無料相談サービスを利用してFPさんに相談してみてください。

保険金の受取人になれるのは？

生命保険の受取人として指定できるのは、配偶者、一親等（親、子ども）、二親等（祖父母、兄弟姉妹、孫）です。

保険会社によっては、おじ・おばや姪・甥（三親等）を指定することもできますが、配偶者や二親等内の血族がいるにもかかわらずそれ以外の人を指定するのは難しいです。

また、保険会社によっては、内縁関係の方を指定することもできます。

内縁関係として認められるには、お互いに独身であること、2年以上生計を共にしている（同居している）ことなどがあります。

さらに、LGBTのカップルの方への対応が進んでいる保険会社もあります。

三親等の血族、内縁関係やLGBTのパートナーの方を受取人として指定したいという方は、保険会社によって条件が異なりますので、あらかじめ確認しておくと良いでしょう。

まとめ

ここまでお読みいただきありがとうございます。

私は保険のプロではありませんので、詳しいことは無料相談サービスのFPさんに尋ねていただくのが一番です。

私たち夫婦も、担当のFPさんにはしつこいくらい保険に関する様々なことを細かく質問したのですが、嫌な顔ひとつせずに丁寧に答えていただき、とても感謝しています。

拙い文章ではありますが、保険無料相談サービスや保険のことについて調べていらっしゃる方に少しでもお役に立てれば幸いです。